日本の島の一覧

日本の島の一覧(にほんのしまのいちらん)は、日本にあるの一覧である。

海上保安庁は、1987年(昭和62年)に『海上保安の現況』において日本を構成する島の数を「6,852」としている。この数は総務省統計局の『日本統計年鑑』でも採用されている[1]。ここで島として数えられたのは以下の条件を満たすものである。ただし、具体的な島名や位置などは非公表であり、島の数だけが示されている[2]

  • 周囲が0.1km以上のもの。
  • 何らかの形で本土と繋がっているものについては、橋や防波堤のような細い構造物で繋がっている場合は島として扱い、それより幅が広く繋がって本土と一体化しているものは除外する。
  • 埋立地は除外する。

また、国土地理院は、面積1平方キロメートル以上となる300あまりの島のリストを毎年公表している[3]

本項では、この国土地理院のリストに掲載された島の名称及び面積を網羅するとともに、海上保安庁による島数を都道府県別に付す。また、それ以外の島名も列挙する。

上記以外に、1969年(昭和44年)から1989年(昭和64年・平成元年)まで、日本政府の公式見解としては日本には「3,922」の島があるとしてきた。また、公益財団法人日本離島センターが1982年(昭和57年)に公表した資料によれば、日本で地図上に名前のある島の総数は「4,917」である[4]

日本の島の数

古事記』の島産み
瀬戸内海の島々

国際的にはオーストラリア大陸より小さな陸地を「」と扱うのが一般的であり、日本の領土はすべて「島」から構成されているということになる。しかし「水域に囲まれた陸地」という観点では「大陸」と「島」とのあいだには相対的な大小の関係しかない。日本国内ではこれと同様に、北海道本州四国九州、場合によってこれに沖縄本島を加えた4島ないし5島を「本土」と扱い、一般的には「島」をつけては呼ばない。このため日本の島の数を数える際に、この「本土」を数に入れない場合もある[注 1][4][7]

日本語では「水域に囲まれた小さな陸地」を意味する表現として「島」のほか、「岩」「瀬」「嶼」「山」「鼻」「礁」「丸」「根」「碆」「石」などの語がある。海洋法に関する国際連合条約では、「自然に形成された陸地」で「高潮時も水面上にある」ものを「島」と定義しており、面積の大小は問われない。このため日本では「島」の総数の把握は困難である[8][7]

1946年(昭和21年)に初めて「日本の島の総数」が公的機関から発表された。これはGHQの指揮のもとで海上保安庁が調べたもので、外海で1,025、内海と港湾内の島を含めると2,394余りとされた。その後、トカラ列島奄美群島小笠原諸島沖縄の返還に伴って数は増え、1969年(昭和44年)までに「3,922」となり、この数値は1989年(平成元年)まで政府の公式見解として用いられてきた。ただしこの3,922という数の内訳は示されなかったために、具体的にどのような基準で、どの島を数えているのかは不詳だった[4]

たとえば、1973年(昭和48年)に西之島の600メートル沖合の海底噴火によって「西之島新島」が誕生した際も、「3,922」という総数は変更されなかった[4][注 2]

1987年(昭和62年)に、海上保安庁が新たに日本の島嶼の総数を「6,852」と発表した。これは海上保安庁水路部が、最大縮尺海図や、2.5万分の1の地図を使用し、「周囲0.1km以上[注 3]の陸地」を数え、『海上保安の現況』で記載したものである[注 4]。1989年(平成元年)に政府はこの6,852を公式な「日本の島嶼の総数」として変更した。これは総務省統計局の『日本統計年鑑』に「国土構成島数」として記載されたものである。この際に「県別の総数」と「瀬戸内海の島嶼数」だけが発表され、個々の島の位置、名称、大きさなどは非公表のため、その基準や具体的な内訳などは不明である。また、これはあくまでも「周囲0.1km以上」などの基準で選抜されたものの数に過ぎず、島そのもの正式な定義というわけではない[6][4][9][7][10]

6,852島のうち面積が1km2以上のものは323あるとされる。国土地理院が毎年発表する全国の自治体別面積調査のなかで別枠で掲載しているが、その中には湖沼中の島も含まれている(参考文献の「全国都道府県市区町村別面積調 島面積」)。その面積は埋め立てや掘削などで毎年変動しているが、特に平成25年度(2013年度)と平成26年度(2014年)の間ではその差が大きい。これは両年度のあいだに面積の算出方法が変更されたことによるもので、平成25年度(2013年度)までは1988年(昭和63年)に地形図上で測定されたものに毎年の埋め立て分を加算して算出していたが、平成26年度(2014年度)からは電子国土基本図による測定値に変わっている[注 5][10][11][12][13][14]

これらとは別に、1982年(昭和57年)に財団法人 日本離島センターが独自に島を数え直し、「4,917」島と発表した。この際の基準は、国土地理院が発行する5万分の1地図及び20万分の1地図において、「島」「岩」「瀬」「根」「礁」などの固有名詞が示されているものを、島の規模に関わりなく数えたものである。これは実際の島と島数を対照させて把握できる日本で初めての総合資料である。さらにこの資料では面積1km2に満たない島も、面積などの諸元が掲載されている。ただしこの調査方法では、名称が記載された小さな島があって、その隣の大きな島に名前が掲載されていなければ、その大きな島は数には加えられないため、実際に存在する島の数とは一致しない[4]

このように、「3,922」「6,852」「4,917」が「日本の島の総数」として用いられた数字であるが、場合によってはこれらから「本土」の4ないし5を差し引いた数字が用いられる場合もある[6][7]

有人島と無人島

島が有人島であるか無人島であるかについては複数の異なる判断基準がある。瀬戸内海では耕作のために毎日のように人が渡ってくる島が多くあるし、日本海北日本漁場では漁期に数ヶ月にわたって人が住む島は数多くある。このように通年の定住がないとしても、農耕漁業のために一時的に定住がある季節有人島や、公務員が職務で交代しながら逗留する島などは有人島とするか無人島とするかは難しい[7][15]

離島振興法などでは5年おきの国勢調査住民基本台帳をもとに有人無人の判定をしている。これによると、2010年(平成22年)4月1日時点の住民基本台帳に基づく有人島は303、同年の国勢調査に基づく有人島は305である。ただし、国勢調査と住民基本台帳の登録には時期的なズレがあるし、離島振興法の指定を受けていない島も多くあるため、実際の総数はわからない[7][15]

国土交通省が2015年(平成27年)に公表した資料によれば、平成22年国勢調査の結果に基づいた値として、有人島418、無人島6,430としている[注 6][7]

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